転職の内定承諾後に辞退する人の割合は約1～2割程度であり、決して珍しいことではなく多くの人が経験しています。
「一度承諾したのに辞退していいのだろうか」
「自分勝手だと思われて揉め事にならないか」
と、不安を抱えていませんか。
複数の企業から内定を得たり、現職場から説得されたりして、内定承諾後であっても方向転換を迫られるケースは転職市場において日常的に起きています。
この記事では、データに基づくリアルな辞退の割合や、承諾前後の確率の違い、そしてよくある辞退の理由を私自身の経験を交えて解説していきます。
転職の内定承諾後に辞退する人の割合は？確率とよくあるケースを解説
転職の内定承諾後に辞退する人の割合は、データによって揺らぎはありますが一般的に約1～2割程度であり、決して珍しいことではないです。割と多くの人が経験しています。
転職活動を進める中で、内定をもらって一度は承諾したものの、その後に辞退したくなる人は少なくありません。
企業に迷惑をかけるのではないか
内定ブルーになってしまったのは自分だけではないか
と悩む人は多いです。しかし、実際の統計や現場の声を見ると、承諾後の辞退は採用市場において日常的に起きている現象です。
例えば、複数の企業から内定を得て悩んだ末に承諾の返事をしたものの、後から条件面や社風を改めて比較して辞退を決断するケースがあります。
また、現在勤めている会社から説得されて、退職を思いとどまるケースも珍しくありません。
このように、さまざまな理由から内定承諾後に辞退を選ぶ人は一定数存在します。
そのため、内定承諾後に辞退を申し出ることは個人のわがままと決めつける必要はありません。
自分のキャリアや人生において、より良い選択をするための正当な権利です。大切なのは、自身の判断を正確に見つめて、冷静に次の行動を考えることです。
私自身も内定承諾後の辞退を経験しています
私自身は転職経験が20代で6回ありますが、その転職活動の経験のなかで内定承諾後に辞退したこともあります。
保険営業の経験を活かせると思って、不動産業界の営業職に応募をして内定をもらいました。この内定は、応募後にすぐ社長と面接する流れを経て、すぐに出ました。
ありがたいと思う一方で、「こんなにすぐ内定が出ることある？」という疑問も。「もしかしたら、大量に採用して、大量に辞めていく業態なのでは？」という不安が膨らんで行きました。
私自身が保険営業をしていたそのときも、1年間で半数の新人が脱落していくところを目の当たりにしていました。内定をもらった不動産営業にも、同じ光景が浮かびます。
「また、あの厳しい世界か」と思うと、もう一度転職活動をやり直そうという思いが固まりました。
そして、不動産営業の会社に電話して、面接をしてくれた社長に直接辞退を申し出ました。内定承諾後の辞退は、こんな感じで、よくあることなのです。
内定承諾後の辞退は「よくあること」なのか
内定承諾後の辞退は多くの転職者が経験しているよくあることであり、採用活動を行う企業にとっても想定内の出来事です。
転職活動において辞退という言葉が使われるとき、それは大きく分けて二つの時期が存在します。
- 企業から内定をもらった段階での辞退：まだ企業側も他の候補者への連絡など次の動きを取りやすい状態です。
- 内定を一度承諾した後の辞退：企業が入社準備を進めている段階で発生するため、より慎重な対応が求められます。
この二つは企業側が受ける影響や状況が大きく異なるため、混同しないことが大切です。
しかし、どちらの時期であっても、労働者には「職業選択の自由」が認められており、内定辞退はルール違反ではありません。
そのため、内定承諾という形をとった後であっても、自分の意思が変わったのであれば辞退を選択することは可能です。
転職における内定承諾後の辞退割合・データで見る実態
転職における内定承諾後の辞退率は全体の約1～2割程度であり、数字で見ても決して珍しいことではありません。
| 調査機関・年度 | 中途採用の内定辞退率 | 特記事項 |
|---|---|---|
| 2020年 | 22.1% | 採用市場の活発化に伴う数値 |
| 2021年 | 11.0% | およそ10人に1人が辞退 |
| 2024年 | 約9.3% | 直近の推移データ |
転職活動の現場では、求職者が複数の企業へ同時に応募することが一般的になっています。そのため、一度は内定を承諾したものの、後から別の企業の内定を承諾したり、現職への残留を決めたりして、結局は内定を辞退するケースが出てきます。
大手の転職エージェントなどが実施する調査でも、内定承諾後に辞退を経験した求職者の割合は一定の数値を保ち続けています。例えば、ある調査では内定を出した企業の約半数以上が、承諾後の辞退を経験しているというデータもあります。
求職者側から見ても、内定は転職活動のゴールではなく、労働条件のすり合わせや将来のキャリアを慎重に見極める途中であるため、辞退という選択肢を選ぶことは自然な行動でもあります。
したがって、自分が数字上の少数派であると気負う必要はありません。
内定辞退の確率は？承諾前後で異なる考え方
内定辞退の確率は、内定を承諾する前と後で捉え方が違ってきます。承諾後であっても一定の確率で発生するものとしてあらかじめ想定されています。
転職活動における内定辞退は、
- 選考から内定通知を受け取った直後の「承諾前」
- 労働条件に合意して内定を承諾した後の「承諾後」
に分かれます。
承諾前の段階では、複数応募をしている求職者が他社と比較して選考を辞退することが多いため、辞退の確率は比較的高い傾向にあります。
一方で、一度承諾をした後の辞退率は数値としては下がりますが、それでも採用市場全体でおよそ一割程度の人員が辞退を選択しています。
例えば、
複数の企業から内定を得て、とりあえず安心のために一社目を承諾したものの、後から第一志望の選考結果が出てそちらへ進むケース
現職場での説得にあって、いま職場で働き続けるように考え直すケース
などがこれに該当します。
承諾前であれば単なる選考辞退の手続きとなりますが、承諾後の場合はすでに企業が入社準備や受け入れの体制を整えているため、確率の大小に関わらず、発生した際には速やかかつ丁寧な連絡が求められます。
このように、辞退の確率は時期によって性質が変わります。
内定承諾後によくある辞退理由・パターン
内定承諾後によくある辞退理由は、他社の選考結果や条件の再比較、そして現職場からの説得によるものが大半です。
転職活動を進める中で、複数の企業から内定をもらうことは珍しくありません。第一志望の選考結果を待つ間に別の企業の内定を承諾したものの、後から第一志望が合格したために辞退を決断するケースが最も多く見られます。
また、提示された給与や勤務条件を改めて見直した結果、希望とのズレを感じて辞退するパターンも少なくありません。
さらに、内定承諾後に現在の勤務先へ退職の意思を伝えたところ、強力な説得や昇給・異動の提案を受け、残留を選ぶケースも多いです。
このように、自身の状況や他社からのオファーによって、承諾後の心境の変化が起こることは自然な流れです。こういった内定辞退の理由は、どれも個人のキャリア選択において正当な動機です。
自分がどのような理由で迷っているのかを明確にすることで、悔いのない判断を下すことができます。
内定辞退はよくあることか、企業側の受け止め方
内定辞退は採用活動において企業側も常に想定している日常的な出来事であり、必要以上に罪悪感を持つ必要はありません。
企業は採用活動を行う際に、すべての応募者がそのまま入社するとは考えておらず、一定の割合で辞退が発生することを前提にスケジュールや採用人数を組んでいます。
そのため、内定を承諾した後に辞退の連絡を受けたとしても、企業側にとっては予測の範囲内です。
もちろん採用担当者が手続きを進めていた分の手間は発生しますが、ビジネス上の想定内の出来事として受け止められています。
企業側も、内定辞退を見越して複数の候補者に内定を出したり、補欠の選考枠を残したりしてリスクヘッジをしています。
求職者側が「相手に申し訳ない」と過剰に思い詰めて連絡を先延ばしにしてしまうと、かえって企業の次の採用活動や人員計画に深刻な実害を与えてしまうことになります。
そのため、辞退を決意した場合は早めに誠意を持って連絡を入れることが、企業に対する最大の配慮となります。
内定承諾に辞退することについて、自分を責める必要はなく、むしろビジネスのルールの範囲内で毅然とした対応をとることが大切です。
よくある質問（FAQ）
Q. 内定承諾後に辞退しても問題はありませんか？
A. 労働者には職業選択の自由が認められているため、内定承諾後であっても辞退すること自体は違法ではありません。賠償を請求されるなどの心配も通常はありません。
Q. 内定承諾後に辞退するとブラックリストに載るのですか？
A. 業界団体や企業グループの非公式な共有リストなどが存在するという噂はありますが、個人のキャリアを正当な理由で選ぶ上での辞退であれば、過度に恐れる必要はありません。ただし、連絡を一切せずにバックレるなどの悪質な対応は避けるべきです。
Q. 内定辞退の連絡は電話とメールのどちらですべきですか？
A. 基本的には誠意が伝わりやすい電話で伝えるのが望ましいですが、担当者が不在の場合などはメールを併用し、のちに必ず口頭でも伝えるようにします。
まとめ
- 転職の内定承諾後に辞退する人の割合は一般的に約一割から二割程度であり、決して珍しいことではなく多くの人が経験している。
- 内定承諾後の辞退は多くの転職者が経験しているよくあることであり、採用活動を行う企業にとっても想定内の出来事である。
- 転職における内定承諾後の辞退率は全体の約一割から二割程度であり、数字で見ても決して珍しい現象ではない。
- 内定辞退の確率は、内定を承諾する前と後で捉え方が異なり、承諾後であっても一定の確率で発生するものとしてあらかじめ想定されている。
- 内定承諾後によくある辞退理由は、他社の選考結果や条件の再比較、そして現職からの説得によるものが大半を占めている。
- 内定辞退は採用活動において企業側も常に想定している日常的な出来事であり、必要以上に罪悪感を持つ必要はない。